不景気の今だから使う「会計ソフト」

事業の規模や形態にあったソフト選びを!

この不景気の時代、なるべく無駄をない経営をしたいと考えるのは誰しもだと思います。
その中で会計ソフトで手間や人件費を削減したいと考えた時に、まずぶち当たる壁は導入コストではないでしょうか。
実は会計ソフトと一口に言いましても、非常に多岐にわたっています。複数の店舗で同時に処理を行えるようなネットワーク対応型、WEB上にソフトそのものがありログインして使うようなクラウド型、一事業所内の1台のパソコンのみで使用するスタンドアロン型とソフトの使用形態でいくつかのタイプがあり、業種によっても販売業から農業に至るまで会計の特色をとらえたソフトが用意されており、それぞれに対応しているソフトのメーカーが存在します。
特に外出先で伝票の入力の必要性、複数の拠点で入力の必要性の有無は導入コストに大きく関わってきますので、ソフトを導入する際は自社の事業形態を念頭に入れて検討されることをお勧めします。

サポート体制もしっかり、入力も難しい知識は不要。

使うソフトを決めたならば、そのソフトを自社にあったように設定せねばなりません。
会計ソフトの設定なんて知識もなくできるのだろうか?と不安になられる方も多いかと思います。
ですが、安心してください。有料のソフトであれば、ほぼサポートセンターが用意されていますので、ソフトのインストールから設定、トラブル時までオペレーターの方が丁寧に対応してくれます。
また、会計の知識で分からない事があっても、多くのソフトには会計のQ&A的な機能が用意されています。例えば償却資産の耐用年数や消費税の不課税取引など、迷いやすい事例にも対応しているソフトが多いです。ですので会計の知識が全く無くても、通常の伝票入力業務まででしたら対応できるようになっています。
しっかりとしたサポート体制、Q&A機能、ぜひ会計ソフトを使ってみてはいかかでしょうか。

マイナンバーシステムとは、一人一人に与えられた社会保障・税番号(マイナンバー)によって、行政を効率化し、国民が社会保障や税金などで行う手続きでの必要書類が減る等、利便性が向上するシステムの事です。